土地ってどうやって探せばいいかわからない
土地探しって失敗しやすいって聞くけどどうなの?
こんな方におすすめ
- 土地の探し方を知りたい
- 土地探しのポイントを知りたい
- 土地を購入する費用について知りたい
あなたのお家を建てるには土地が必要ですよね。
お家をつくるのはハウスメーカーや工務店に依頼するイメージは湧きますが、土地はどこに相談すればいいのかいまいちピンとこないのではないのでしょうか?
ハウスメーカーに任せるべきなのか、不動産会社に聞くべきなのか、はたまた自分で探さないといけないのかわからないよ。
この記事では素人だと失敗しやすい土地探しの方法とポイントについて徹底解説します。
後悔しないためにも、ぜひ最後までご覧ください♪
お家を建てる土地の決め方
理想のお家を建てられる土地ってなんだろう?
まずはあなたが建てたいお家の土地の決め方について解説するね♪
住みたい地域を決める
まずはあなたが住みたい地域を決めましょう。
たとえば、
- にぎやかな都心がいい
- 住み慣れた地元で家を建てたい
など大まかに地域を絞ります。
「家さえ建てばどこでもいい!」となると規模が大きすぎて担当者が困っちゃうからね。
希望を洗い出す
次にあなたが住みたい環境の希望を洗い出しましょう。
希望例
- 買い物が便利だと嬉しい
- 閑静な住宅街で静かに暮らしたい
- 仕事への交通の便がいい場所にしたい
- 子どもたちが通学に便利な場所がいい
自分たちが求める暮らしはお家の構造だけでは手に入りません。
なぜならいくらお家の中の居心地がよくても、一歩外に出て不便を感じてしまっては、そのお家で生活することをストレスに感じてしまうからです。
憧れのマイホームを手に入れるために、理想の暮らしができる環境の要望や条件をしっかりとリストアップしましょう。
リストアップした要望は家づくりノートにメモしておくとすごく役に立つよ!
土地の予算を考える
お家を作るとなると建物の代金だけでなく土地のお金も必要です。
すなわち、建物と土地の合算費用があなたの予算となります。
土地の代金は立地条件によって大幅に異なってきます。
例えば、令和3年の平均公示地価は東京都1㎡あたり約113万円、秋田県では1㎡あたり約2万5千円です。
公示地価とは国土交通省が毎年発表する土地の価格のことです。
ちなみに、住宅金融支援機構が行った2020年度フラット35利用者調査によると日本全国の建設費平均費用はが2,961万円、土地取得費用が1,436万円となっています。
つまり、予算の3割程度を土地代、7割程度を建設費に割り振ることが一般的ということです。
具体的に家づくりにはどれくらいお金が必要なのかはこちらの記事で解説しています。
お家を建てる土地の探し方
お家を建てる土地ってどうやって探せばいいんだろう?
次はお家用の土地の探し方について解説するね♪
土地の制約を把握する
実は土地にはさまざまな制約があります。
そのため土地探しの上ではその制約を把握しておくがとても大切になります。
土地を買ったものの制約のせいで理想のお家が建てられない!
こんなことにならないように、その土地にはどんな条件があるのかを把握しておこう!
用途地域
用途地域とは、計画的な市街地を形成するために建設できる建物の用途等を定めた地域のことです。
その用途に応じて13種類の地域に分けられています。
用途地域
- 第一種低層住居専用地域
- 第二種低層住居専用地域
- 第一種中高層住居専用地域
- 第二種中高層住居専用地域
- 第一種住居地域
- 第二種住居地域
- 準住居地域
- 田園住居地域
- 近隣商業地域
- 商業地域
- 準工業地域
- 工業地域
- 工業専用地域
この中で主に一般的な住居用になるのは1~7の地域だよ!
この分けられた地域によって、例えば建物の高さ制限があったり、コンビニや商店が建たないといった用途が定まっています。
日当たりのいい閑静な住宅で生活したかったのに、買った土地が中高層住居専用地域だと、急にとなりに高層マンションが建ってしまうことがあるかもしれないんだ。
住みたいと思った土地がどの用途地域に属しているか確認しておきましょう。
「住みたい土地の市区町村 都市計画図」でネットで検索すると確認することができます。
セットバック
セットバックとは建物の土地を後退させて目の前の道路を広げることをいいます。
消防車や救急車が出入りしやすい街づくりが目的だよ!
もし要セットバックの土地を購入してしまうと、土地を後退させてしまう分だけお家を建てる敷地面積が狭くなってしまいます。
つまり、お家の大きさが求めていたものよりも小さくなりかねないということだね。
購入しようとしている土地の目の前の道路の幅が4m未満に感じたら、セットバックの必要性を不動産会社や建設会社の担当者に確認しましょう。
建設条件付き
一般的に土地を買えばどんな家をいつ建てるのかは購入者の自由です。
しかし一方で建設条件付き土地というものがあります。
建設条件付き土地とは、その土地の購入者が
- 決められた期間内に
- 決められた施工会社と契約して
建物を建てることが条件となっている土地のことです。
つまり通常の注文住宅の新築一戸建てのように自由に家づくりができないというデメリットがあります。
「決められた期間」は土地の契約から3か月以内、というのがほとんどだから家の内装や間取りを吟味する時間もあまりないんだ。
土地はハウスメーカーと一緒に探そう
土地を探すときはできるかぎりその地域の専門家に相談しましょう。
なぜなら素人では理想のお家が建つ土地なのかを判断することが難しいからです。
土地には建物の制約や条件がある場合があります。
また、地盤改良の必要があったり、自然災害の影響を受けやすい地域かもしれません。
これらは素人がその土地を見ただけではなかなかわからないよね。
そのため個人ひとりで土地を探すのはかなりリスクが高いといえます。
おすすめはプロフェッショナルであるハウスメーカーと一緒に土地を探すことです。
ハウスメーカーと一緒に土地を探すことであなたの条件に合ったお家を建てることができます。
ただし、ハウスメーカーは1つに絞るよりも複数の業者に相談するようにしましょう。
業者によって特色があるので、その土地に合ったあなた好みのお家を建てられる土地を見つけることができます。
ハウスメーカーは「タウンライフ」の一括資料請求【無料】を使うとかんたんに資料請求できるので便利です。
あなたに合う建設会社の探し方はこちらの記事で解説しています。
あなたに合う建設会社の探し方はこちらの記事で解説してるのでぜひご覧ください♪
【素人】土地選びで後悔しないためのチェックポイント
でもある程度は自分で土地を探したいよね。土地選びのポイントってあるの?
それじゃあ土地選びのポイントについて解説するね!
予算内に納まるか
まずは大切になるのは土地のお金が予算内に納まるかですよね。
土地の購入には次の費用がかかります。
- 土地代
- 仲介手数料
- 登録費用(司法書士報酬)
- 登録免許税
- 地盤改良費
もし土地代が800万円のを購入しようとすると概算で約1,000万円程度が必要になります。
項目 | 概算費用 |
---|---|
土地代 | 800万円 |
仲介手数料 | 30万円 |
登録費用 (司法書士報酬) | 10万円 |
登録免許税 | 16万円 |
地盤改良費 | 150万円 |
合計 | 1,006万円 |
土地本体の代金だけじゃなく、土地以外にどんな費用が発生するのかきちんと把握しておこう!
他にも土地に関係するお金の情報は私のインスタでまとめからチェックしてね♪
地盤の強さ
日本は地震大国です。
災害に備えて自信に強いお家を建てるためにも地盤の強さは大切になります。
お家を建てる前に地盤の調査を行うのが一般的ですが、Webサービスの「地盤サポートマップ」なら無料でその土地の地盤情報がわかります。
住みたい地域がどんな災害の影響を受けやすいのか調べてみよう!
周辺のニオイ
土地探しではついニオイについて忘れがちですがとても大切です。
もし少しでも異臭を感じれば、その地域が不衛生であるというこということになります。
たばこの吸い殻やごみが落ちていたり、近くにゴミ捨て場があって猫やカラスに荒らされたままになっているかもしれません。
もしそのような土地に家を建ててしまうと、不衛生な環境で生活することになってしまいます。
土地周りの環境も要チェック!!
周辺の音
お家を建てる土地の周辺の音に気をつけましょう。
例えば駅の近くに家を建てたものの、そばに踏切があればきっとその音に悩まされることになりますよね。
早朝から深夜まで鳴り続けるから、ゆっくりと安らぐことができないよ。
また昼と夜では音の環境も違います。
昼間は気にならなくても夜でも車の交通量が多い場所では走行音や振動がストレスになることもあります。
音のトラブルは生活するまでわかりづらいものですが、リスクを避けるためにも昼と夜の両方で音のチェックをするようにしましょう。
周辺住民の雰囲気
土地勘のある場所なら問題ありませんが、新天地となると土地購入前には周辺住民の雰囲気をチェックしておきましょう。
最悪、隣人トラブルに巻き込まれてしまうかもしれません。
不動産屋さんやハウスメーカーの担当者さんにその土地の周辺や隣家の状況の調査を依頼しておくことがオススメです。
そして土地を購入する前にあいさつがてら近隣を自ら把握しておくといいでしょう。
通学地域
子どもがいる、将来子どもを育てる予定のある方は通学域にも目を向けましょう。
あなたの家が建つ土地の近くにある学校が子どもの通う学校とはかぎりません。
その土地がどの通学地域に含まれているのかを確認しましょう。
子どもがまだ幼いのなら幼稚園や保育園、小中学校までの距離も調べておいて損はありません。
我が子のことだからできるだけ安全で遠すぎない方がいいよね!
通勤
毎日通うことになるのでお家から職場までの時間や利便さ、よく使う駅の始発・終電の時間をチェックしておきましょう。
また急な異動で職場が変わっても通勤しやすいかを確認しておくとなおいいです。
もしバスを使うならバス停の場所や通勤時間もきちんと調べておこうね♪
駅までの距離
通勤などで電車を頻繁に使う場合は駅までの距離を把握することはとても大切です。
駅からお家が近いほど利便性は高く、また街灯が整備されているので夜でも比較的安全性も高いといえます。
ただし、駅から近い物件はそれだけ割高になる傾向があるので費用面も考えておきましょう。
ハザードマップ
洪水・土砂災害・津波といった自然災害が起こりやすい土地なのかを把握するためにもハザードマップを確認しておきましょう。
ハザードマップとは自然災害などから身を守るために災害が起きやすい地域や避難場所を掲載した地図のことです。
ハザードマップをみることで、自然災害の起こりやすさだけでなく「どのような備えをしておくべきか」がわかります。
ハザードマップは国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」公開されているのでぜひご活用ください。
(私が)住んでみてよかったと思う土地のポイント7選
最後に実際に私が住んでみて良かったと思う土地のポイントを7つご紹介します。
- 太い道路に面していない
- 地盤が硬いエリア
- 日当たりがいい
- 通勤が楽
- 通学が楽
- 高台にある
- 近所の皆さんが優しい
私がこの土地にしてよかったなって思ってるポイント!
ぜひ参考にしてね♪
後悔する前に知っておくべき土地購入にかかる費用
土地を買うとなったらどれくらいのお金がいるんだろう?
次は土地に関するお金について解説するね!
土地代
土地を手に入れるには当然土地代が必要です。
そもそも土地代ってどうやって調べるの?
土地代は不動産屋さんで確認するものですが、ネットを使えば国土交通省が提供している「土地総合情報システム」で目安を調べることもできます。
土地総合情報システムでは過去の不動産の取引や公示地価を調べることができるよ♪
注意したい手付金
土地を購入する際にはほとんどの場合、手付金が必要になります。
そこで注意したいポイントは、手付金を支払うタイミングは不動産売買を結ぶ当日となるということです。
手付金の金額は相場としては土地売買代金の5%~10%が一般的とされています。
例えば土地の代金が1,000万円だとすると、50万円~100万円程度を準備することになります。
そして、手付金はその場で現金で売主に渡すことになるので前もって準備をしておく必要があります。
付帯工事費
土地を購入した後にも様々なお金がかかります。
項目 | 内容 | コスト(目安) |
---|---|---|
敷地調査費 | 正確な形状と面積、 隣家や道路との高低差を計量調査 | 5万~10万円 |
家屋調査費 | 近隣住宅の損傷個所などの調査 | 10万円 |
水道加入金 | 新しく水道を引いたり、 水道メーターの口径を大きくする工事 | 3万~40万円 |
地盤調査費 | 地盤がどの程度の建物の重さに耐え、 沈下に抵抗する力があるかの調査 | 3万~8万円 |
地盤改良費 | 地盤に人工的な改良を加えて 安定性を保つために強くする工事 | 30万~200万円 |
特別運搬費 | トラックやクレーンなどの作業車にかかる経費 | 10万円以上 |
擁壁等の改修工事費 | 高低差のある土地の改修工事 | 10万円以上 |
合計 | 70万円以上 |
見積を取っても土地の条件によって大きく費用が変更になる場合があるので注意が必要です。
担当者とは念密な打ち合わせをするようにしましょう。
仲介手数料
実は仲介手数料の上限は法律で決まっています。
物件の売買価格 | 仲介手数料率 |
---|---|
200万円以下の部分 | 5% |
200万円超~400万円以下の部分 | 4% |
400万円超の部分 | 3% |
たとえば800万円の土地を購入する場合は以下の計算で仲介手数料の上限が決まります。
物件の売買価格(800万円) | 計算式 | 仲介手数料(税込) |
---|---|---|
200万円以下の部分 | 200万円 × 5% × 消費税 | 11万円 |
200万円超~400万円以下の部分 | 200万円 × 4% × 消費税 | 8.8万円 |
400万円超の部分 | 400万円 × 3% × 消費税 | 13.2万円 |
合計 | 33万円 |
ほとんどの不動産屋さんは上記の上限額を仲介手数料としていることが一般的です。
以下は各売買価格の仲介手数料の表になるのでご参考に使ってね♪
物件の売買価格 | 仲介手数料上限額(税込) |
---|---|
600万円 | 26.4万円 |
800万円 | 33万円 |
1,000万円 | 39.6万円 |
2,000万円 | 72.6万円 |
3,000万円 | 105.6万円 |
4,000万円 | 138.6万円 |
5,000万円 | 171.6万円 |
印紙代
不動産の売買契約には印紙が必要になります。
印紙の代金は契約金額によって異なっています。
ちなみに印紙代は令和4年3月31日までの契約ならば軽減措置が適用されます。
記載された契約金額 | 印紙税額 (1通又は1冊につき) | 軽減税率 |
---|---|---|
100万円超~500万円以下 | 2,000円 | 1,000円 |
500万円超~1千万円以下 | 10,000円 | 5,000円 |
1千万円超~5千万円以下 | 20,000円 | 10,000円 |
5千万円超~1億円以下 | 60,000円 | 30,000円 |
1億円超~5億円以下 | 100,000円 | 60,000円 |
登記費用
土地を購入すると所有者であることを証明するために登記をします。
土地の登記は基本的に次の計算式で費用が決定します。
土地の登録免許税 = 土地の固定資産評価額 × 2.0%
つまり土地の固定資産評価額が1,000万円の場合、20万円が登記のために必要なお金です。
ただし、土地の登記費用にも軽減措置があります。
令和5年3月31日までに土地を取得すれば税率が2.0%から01.5%に下がるので軽減措置を受けるようにしましょう。
司法書士報酬
司法書士さんに土地の移転登記をお願いすると司法書士報酬を支払うことになります。
司法書士報酬は投機の複雑さによって金額が変わってきますが、一般的には2万円~10万円、平均6~8万円程度と考えられます。
不動産取得税
土地は不動産にあたるので購入した場合には不動産取得税を支払わなければいけません。
土地を取得後、しばらくすると所在する都道府県から納税通知書が届き、納税することになります。
不動産取得税の計算は基本的に以下の通りです。
不動産取得税 = 土地、建物の固定資産評価額 × 4.0%
ただし、令和6年3月31日までに取得した住宅の場合、税率が4%から3%に軽減されます。
また新築住宅を建てる目的で取得した土地については次の軽減措置があります。
新築住宅の土地の軽減措置
軽減額は次のいずれか高い方が適用されます。
- 45,000円
- (土地1㎡当たりの評価額)×(住宅の床面積の2倍(最高200㎡))×3%
要件
- 土地を取得した日から3年以内にその時の上に新築住宅を建てること
- 住宅を新築した日から1年以内にその住宅用の土地を取得すること
- 土地付き住宅の場合、新築した日から1年以内に土地を取得すること
不動産取得税
((土地の固定資産評価額 × 1/2)× 3%) - 軽減額
申告は土地を取得した日から10日~60日以内に、土地の所在地を所管する税事務所等に申告するようにしましょう。
申告方法は自治体によって違うから「不動産取得税 〇〇県」で検索してね。
固定資産税(都市計画税)
土地を保有している場合、毎年固定資産税を支払うことになります。
もし市街化区域内に土地を所有している場合は都市計画税も納めないといけないよ!
毎年1月1日時点で土地の所有者に課せられ、4月~6月頃に納税通知書が郵送されてきます。
納税額の計算方法は次の通りです。
固定資産税=固定資産評価額(課税標準額)×税率1.4%
都市計画税=固定資産評価額(課税標準額)×税率0.3%
※ただし税率0.3%は上限であって、各市町村によって税率が異なります。
なお、固定資産税及び都市計画税にも軽減措置があるので忘れずに必ず申告するようにしましょう。
新築住宅(土地)の【固定資産税】軽減措置
- 小規模住宅用地(200㎡以下)だと課税標準額の1/6が減額
- 一般住宅用地(200㎡超え)だと課税標準額の1/3が減額
要件
- その土地のうえに住宅が存在すること
固定資産税
- 小規模住宅用地:土地の課税標準額 × 1.4% × 1/6
- 一般住宅用地:土地の課税標準額 × 1.4% × 1/3
新築住宅の土地の【都市計画税】軽減措置
- 小規模住宅用地(200㎡以下)だと課税標準額の1/3が減額
- 一般住宅用地(200㎡超え)だと課税標準額の2/3が減額
要件
- その土地のうえに住宅が存在すること
都市計画税
- 小規模住宅用地:土地の課税標準額 × 0.3% × 1/3
- 一般住宅用地:土地の課税標準額 × 0.3% × 2/3
固定資産税(都市計画税)の減税手続きは、市区町村の役場に「住宅用地等申告書」を提出することで軽減措置を適用することができます。
「市区町村 住宅用地等申告書」で検索してね♪
まとめ:土地選びは失敗しないようにプロの知識も借りよう!
素人でも失敗・後悔しない土地選びのコツについて解説しました。
- 住みたい地域を決める
- 希望を洗い出す
- 土地の条件を調べる
- 土地の環境を調べる
- 土地購入の費用を把握する
このとおり、土地選びでは注意するポイントが多く、素人目線ではかなり難易度が高いです。
なぜなら土地に欠陥があっても目に見えるわけではなく、さらには建てられるお家に制限がかかっている場合も多いからです。
住んでみた結果、土地環境があなたの希望にマッチしていなかったからといっても、それを改善することは困難でしょう。
「郷に入っては郷に従え」とはいうけど限度があるよね。
そう!だからプロに相談が大切!!
ハウスメーカーや不動産会社、地元工務店に土地を相談すれば、希望通りのお家を建てられる土地を探してくれたり、また多様な土地の情報を受けることができます。
あなたにピッタリの土地が見つかるってことだね!!
そのためにあなたの意見や希望を反映してくれる優秀な専門家を探しだしましょう。
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あなたの理想のお家が建てられる建設会社の見つけ方はこちらの記事で解説しています。
ぜひあわせてご覧ください♪